印鑑が欠けたら？使ってよいか・実印や銀行印の対応を解説
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「印鑑が欠けてしまったけど、このまま使っても大丈夫？」
「修理はできる？作り直すべき？」
結論から言うと、欠けた印鑑をそのまま使えるかどうかは、印鑑の種類によって異なります。
認印であれば大きな問題になりませんが、実印や銀行印は新しく印鑑を作成し、届出変更の手続きをする必要があります。
この記事では、印鑑の種類別の対処法や欠ける理由、欠けにくい印鑑の選び方まで詳しく解説します。
ぜひ最後までご覧ください。
【種類別】欠けた印鑑はそのまま使える？
欠けた印鑑をそのまま使えるかどうかは、認印・銀行印・実印といった印鑑の種類によって変わります。
まずは、お手持ちの印鑑がどの種類に当てはまるのかを確認してみましょう。
認印が欠けた場合
宅配便の受け取りや回覧で使用する認印は、欠けたまま使用しても大きな問題にはなりません。
実印や銀行印のように特定の機関へ登録する印鑑ではないため、日常生活で支障が出るケースは少ないでしょう。
ただし、欠けた印鑑をビジネスシーンで使用すると、相手側に悪い印象を与える可能性があります。
「欠けた印鑑は縁起が悪い」と考える人もいるので、社会的な信用を得るためにも欠けた認印は避けた方が無難です。
銀行印が欠けた場合
銀行などの金融機関に登録している銀行印は、縁が小さく欠けた程度であればそのまま使用できる可能性があります。
ただし、文字が欠けると印影照合で不一致と判断されるリスクがあります。
小さな欠けであっても、使い続けるうちに欠けが広がってしまうので、新しい銀行印を作成するのがよいでしょう。
また、お金に関する大切な印鑑だからこそ、「このまま使っていて大丈夫だろうか」と不安になる方も少なくありません。
縁起を担ぐ意味でも、銀行印が少しでも欠けたら新調する、と決めてしまうのもおすすめです。
実印が欠けた場合
自治体に登録している実印は、欠けると登録時の印影と一致しなくなる可能性があるため、作り直しをおすすめします。
印鑑証明書には登録時の印影が記録されており、欠けると印影が変化して照合に支障が出る可能性があります。
重要な契約や手続きを控えている場合は、早めに実印を新調し、自治体で再度印鑑登録を行いましょう。
なぜ印鑑は欠けてしまうの？
「自分の扱い方が悪かったせいだ」と感じる方もいるかもしれませんが、印鑑の欠けは珍しいことではありません。
印鑑が欠ける主な原因は、以下の3つです。
- 落下による衝撃
印鑑が欠ける原因として特に多いのが落下です。
床やタイルなどの硬い床に落とすと、一度の衝撃で欠けてしまうことがあります。 - 紙の下に異物がある状態で押印した
書類の下にクリップやホチキスの針などがあることに気づかず押印すると、印面の一部に強い力が集中して欠ける場合があります。
- 印鑑ケースに入れずに保管している
引き出しやバッグの中で他の物と接触すると、気付かないうちに傷や欠けが生じることがあります。
また、木材系の印材は気温・湿度の影響を受けやすく、ひび割れにつながることもあります。
印鑑は毎日使うものだからこそ、気付かないうちに欠けてしまうことがあります。
保管方法や取り扱い方を見直して、印鑑が欠けるリスクを減らしましょう。
素材（印材）でも欠けやすさは変わる
印鑑の耐久性は、素材（印材）によっても大きく変わります。
代表的な印材を、耐久性が高い順に並べると以下の通りになります。
- チタン
金属製のため、最も高い耐久性を誇ります。
欠けや摩耗に強い印鑑を選びたい方におすすめです。 - 黒水牛
水牛の角を加工した印材で、繊維質が絡み合っているため耐久性に優れています。
使用する角の部位によって耐久性が変わるので、密度が高い「芯持ち（しんもち）」を選びましょう。 - 薩摩本柘（つげ）
木材系の中でも丈夫な素材で、比較的手頃な価格で購入できます。
軽くて扱いやすいですが、あくまで木材なので、チタンや黒水牛に比べると欠けのリスクが高いです。
印鑑を新しく作り直す際は、素材の価格だけでなく耐久性にも注目すると、欠けの防止につながります。
欠けた印鑑は縁起が悪い？
印鑑は古くから「自分の分身」とも考えられており、大切に扱うべきものとされてきました。
そのため、欠けた印鑑を見て「何か良くないことが起こるのでは」と不安になる方がいるのも自然なことです。
とはいえ、欠けた印鑑を気にせず使い続ける方もいれば、区切りのタイミングとして新しい印鑑に替える方もいます。
縁起をどの程度重視するかは人それぞれなので、ご自身が納得できる選択をしてみましょう。
ただし、一度欠けた印鑑は、欠けた部分に力が集中しやすくなり、さらに破損が進む場合があります。
縁起ではなく、実用性の面からも欠けた印鑑にはリスクがあります。
少しでも欠けてしまった場合は、早めに印鑑を作り直した方が気持ちもすっきりするでしょう。
欠けた印鑑は修理（彫り直し）できる？
印鑑の彫り直しサービスを利用すれば、欠けた印鑑を修理できます。
家族から受け継いだ印鑑・象牙などの希少な印材を使った印鑑など、長く使い続けたい印鑑におすすめです。
印鑑を彫り直したい場合は、街のはんこ屋さんに直接持ち込む・印鑑彫り直しサービスを行っているネット業者に依頼しましょう。
ただし、材質・破損状態によっては彫り直しができないケースもあるため、事前に問い合わせると安心です。
また、彫り直しの費用・期間を考慮すると、新しい印鑑を買った方がコストが抑えられる場合もあります。
判断がつかないときは、専門店への相談がおすすめです。
印鑑の保証サービスが利用できる場合もある
欠けた印鑑を作り直す前に、購入店の保証内容を確認してみましょう。
印鑑販売店の中には、欠けや摩耗に対する保証サービスを用意しているケースがあります。
保証期間内であれば、彫り直しや再作成に対応してもらえるため、まずは保証書や購入時の案内を確認してみましょう。
例えば、ハンコヤドットコムでは対象商品に30年保証を設けており、保証期間内であれば無料で彫り直しを行います。
購入した店舗が分かる場合は、印鑑を新調する前に問い合わせるのをおすすめします。
作り直すなら、30年保証のハンコヤドットコムがおすすめ
新しく印鑑を作成するなら、業界最大手の印鑑通販サイト「ハンコヤドットコム」がおすすめです。
耐久性の高いチタンや黒水牛をお選びいただけるほか、無料の彫り直しサービスである30年保証もご用意しています。
また、専属のデザイナーがあなただけの印面を一文字ずつデザインするため、大量生産品には出せない高いクオリティの印鑑が手に入ります。
知識豊富なカスタマーサポートが電話・メールで疑問にお答えするため、初めて印鑑を買う方でも安心です。
ハンコヤドットコムの充実したサービス
- 「急ぎで印鑑が欲しい」→最短即日出荷サービス
- 「どんな書体のデザインになるか不安」→印影デザインの確認サービス
- 「印鑑が欠けたらどうしよう」→印鑑の30年保証
- 「ネット通販ではんこを買っても大丈夫？」→ハンコヤドットコムの印鑑へのこだわり
印鑑が欠けたときの手続き方法
実印や銀行印を作り直した場合は、あわせて登録情報の変更手続きが必要です。
実印の改印手続き（市区町村の役所）
実印を作り直した場合は、市区町村で印鑑登録の変更手続きを行いましょう。
現在の登録を廃止し、新しい印鑑を改めて登録するのが主な流れです。
手続きの方法は自治体によって異なりますが、一般的には以下を持参し、窓口で申請します。
- 印鑑登録証（印鑑登録カード）※マイナンバーカードで登録している場合はマイナンバーカード
- 現在登録している印鑑（欠けた実印）
- 新しく登録する印鑑
- 本人確認書類（マイナンバーカードや運転免許証など）
- 委任状(代理人の場合)
銀行印の届出変更（金融機関）
銀行印を変更する場合は、口座を持っている金融機関ごとに届出変更の手続きが必要です。
複数の銀行に口座を持っている場合は、それぞれの金融機関で手続きを行いましょう。
そのため、事前にどの口座で同じ印鑑を使用しているかを確認しておくと、手続きをスムーズに進められます。
手続きの方法は金融機関によって異なりますが、一般的には以下を持参し、窓口で申請します。
- 今まで登録していた銀行印（欠けた銀行印）
- 新しく登録する印鑑
- 本人確認書類（マイナンバーカードや運転免許証など）
- 通帳・キャッシュカード
【まとめ】欠けた印鑑は早めに対処しよう
印鑑が欠けた場合にそのまま使えるかどうかは、印鑑の種類や欠けた場所によって異なります。
認印であれば使用できるケースもありますが、銀行印や実印は重要な手続きに影響するため、早めの対応がおすすめです。
また、欠けた印鑑の修理や彫り直しが可能なケースもありますが、多くの場合は新しく作り直した方がスムーズです。
購入した店舗の保証サービスが利用できることもあるため、まずは保証内容を確認してみましょう。
新しい印鑑を作る際は、チタンなどの欠けにくい素材を選ぶと欠けのリスクを防止できます。
